ネットショッピングの際に便利な決済サービス、Paidy(ペイディ)。クレジットカードのように翌月以降の支払いが可能で、手軽に利用できます。
しかし、支払いが遅れると以下のようなリスクが発生します。
注意
- 支払い遅延が1日だけでも一時的に利用停止
- メールやSMSでの督促通知
- 滞納が1週間ほど続くと電話による督促
- 遅延損害金や回収手数料の発生
- 繰り返し滞納すると利用限度額が減少する可能性
- 長期滞納の場合、信用情報に影響が出る可能性(いわゆるブラックリスト入り)
この記事では、Paidyの支払いが遅れることによるリスクとその対処法について詳しく解説していきます。ぜひ参考にしてみてください。
Paidyの支払いが遅れた場合の対応
滞納期間に応じて、Paidyからの対応や発生するペナルティは異なります。
滞納期間 | リスク |
---|---|
滞納1日〜1週間 | Paidyの利用停止、遅延損害金・回収手数料の発生、SMSやメールでの督促 |
滞納1週間〜1ヶ月 | 電話やメールでの督促 |
滞納2ヶ月以降 | 商品の回収、信用情報への影響(ブラックリスト入りの可能性)、強制退会と残額一括請求、弁護士からの督促、裁判や差押えなどの法的手続き |
まずは、1日〜1ヶ月の遅延による影響について詳しく見ていきましょう。
滞納発生時からPaidyの利用停止
支払いが1日でも遅れると、原則として一時的にPaidyの利用が停止されます。支払いが完了するまで利用できなくなる場合がありますが、Paidy側での確認が遅れることもあるため、数日間は利用可能な場合もあります。
Paidyの利用規約には、「意図的な未払い等の詐欺的な行為を行った、もしくは行うおそれがあると当社が判断した場合、サービスの利用を断ることができる」(第9条〈禁止事項〉)と明記されています。
また、Paidyでサブスクリプション料金を支払っている場合、未納状態になるとそのサービスも利用停止となるため、注意が必要です。
滞納時の遅延損害金と回収手数料の発生について
Paidy(ペイディ)の支払いを滞納すると、支払期限の翌日から遅延損害金が発生します。
遅延損害金は、支払いが遅れたことに対する罰金として、未払い金額と遅延日数に応じて計算されます。
計算式は以下の通りです。
滞納時の遅延損害金計算式
遅延損害金=未払い金額(円)×年利率(%)÷365日×遅延日数(日)
年利率は14.6%(利用規約第7条)です。例えば、3万円の支払いが10日遅れた場合の遅延損害金は次の通りです。
例:3万円×0.146÷365×10=120円
一見少額に見えるかもしれませんが、滞納が続けば負担が増すため、早めの対応が重要です。
さらに、支払いが一定期間を超えて遅れると、Paidyは未払い金の回収手数料も請求します。これは1件につき153円(税込)(利用規約第6条)です。
滞納1日〜1週間:メールやSMSでの督促
支払いが遅れると、Paidyから登録メールアドレスや電話番号に督促の通知が届きます。「お支払い期限が過ぎています。◯日までに支払いを完了してください」という内容です。
通知のタイミングは支払い方法によって異なります。
支払い方法 | 支払い期限 | 督促通知のタイミング |
---|---|---|
コンビニ払い・銀行振込 | 翌月の10日 | 支払期限の翌日以降 |
口座振替 | 翌月の12日 | 支払期限の3〜5日後以降 |
口座振替の場合、支払確認に3〜5営業日かかるため、通知は遅れることがあります。
滞納1週間〜1ヶ月:電話での督促
滞納が1週間を過ぎると、Paidyからの電話督促が始まります。発信元番号は以下の通りです。
発信元番号
050-3155-1041
050-3155-0130
03-4405-5442
03-5544-8715
知らない番号でも無視せず対応しましょう。電話では、滞納の事実と支払い可能日を確認されます。
滞納の繰り返しによる利用枠の減額
支払い滞納を繰り返すと、遅延損害金以外に利用枠が減額される可能性があります。
Paidyの利用可能額は審査に基づき設定され、利用実績に応じて変動します。滞納がなければ増額される可能性がありますが、滞納があれば減額されることがあります。利用可能額はPaidyアプリまたはWeb版MyPaidyで確認できます。
また、「あと払いプランApple専用」には特別な限度額が設定されています。
Paidyの支払いが遅れそうなとき・遅れたときの対策
支払いが遅れそうな場合や既に遅れてしまった場合には、迅速に適切な対応を取ることが大切です。早めの対応により、ペナルティや影響を最小限に抑えることができます。
支払い遅延を放置しないようにしましょう。
ここでは、状況別に適した対策について説明します。
支払いが遅れそうなとき・遅れたときの対処法
ケース | 対処法 |
---|---|
確定日前 | 「3・6・12回あと払い」に変更する |
支払いを忘れていた | 銀行振込・コンビニで支払う |
すぐに支払えない | Paidyに相談し、確定日までに「3・6・12回あと払い」に変更する |
分割払いに変更する
支払日までにお金を用意できない場合は、分割払いに変更するのがおすすめです。Paidyでは3、6、12回の分割払いが利用可能です(「3・6・12回あと払い」)。分割手数料はかかりませんが、「ペイディプラス」へのアップグレードが必要です。
ペイディプラスの利用方法
- 本人確認書類(運転免許証またはマイナンバーカード)を用意
- Paidyアプリをダウンロード
- アプリで「アカウント」「本人確認をする」の順に選択
- 指示に従い、本人確認書類と顔写真を撮影
- 必要事項を記入
手続き完了後、数分以内に結果がメールで届きます。手続きが夜遅くなる場合は翌朝の連絡となることがあります。
一括払いから分割払いへの変更条件
- 当月中に変更手続きを行う(アプリの利用履歴から可能)
- 販売店が利用確定していない決済は変更不可
- 分割回数(3、6、12回)は販売店によって異なる
分割の回数によって利用可能な購入額が設定されています。例えば、3回払いを利用するためには、一度の買い物で3,000円以上が必要です。
支払いが遅れた場合の対応
銀行振込・コンビニ払い
支払期日を過ぎてしまった場合でも、すぐに支払えるならば、督促メールやSMSで金額を確認し、銀行振込またはコンビニ払いで支払います。クレジットカードのように口座の再引き落としはできないので注意してください。
コンビニ払いの手順
1. Paidyアプリで「お支払い」をタップ
2. 支払先のコンビニを選択し、店頭でバーコードを見せて支払う
3. ファミリーマートの場合は「番号払い」となります(アプリやメールで「お支払い番号」を確認し、店内のマルチコピー機で番号を入力後、レジで支払う)
銀行振込の手順
1. アプリやWeb版のMyPaidy、メール、SMSで「お客様専用振込口座」を確認
2. 銀行でその口座番号を入力し、指定された金額を振り込む
支払いが済むと通常3〜5日後に反映され、利用停止が解除されます。反映が遅い場合はカスタマーセンター(0120-971-918)に連絡し、確認してもらうことで利用停止が解除されます。
支払いが難しい場合はPaidyに連絡を
期日が過ぎてもすぐに支払えないときは、速やかにPaidyに連絡を取りましょう。支払いが困難な理由を説明すれば、支払い期限の延長や分割払いなどの対応を検討してもらえる場合があります。
カスタマーセンターの連絡先は0120-971-918で、対応時間は平日の10時から18時です。電話をかけると音声ガイダンスが流れますが、「期日を過ぎたお支払いについて」は番号「1」を選択してください。
注意
参考までに、paidy公式サイト(https://cs-support.paidy.com/)には「ご連絡をいただいても、お支払い期日の延長はできません。そのため、カスタマーサポートへお支払い予定日のご連絡は不要です。」
との記載があり、所定の方法で支払うようにと指示されています。
Paidyの支払いを2ヶ月以上滞納した場合の影響
滞納が2ヶ月以上続くと、重いペナルティが課される可能性があり、生活に大きな影響を及ぼすリスクが高まります。
2ヶ月以上滞納した場合の主なペナルティ
- 購入した商品の回収
- 信用情報機関への登録(ブラックリスト入り)
- 強制退会と残額の一括請求
- 弁護士からの督促
- 裁判や差押えなどの法的手続き
- 商品回収のリスク
長期滞納が続くと、Paidyは購入した商品の回収を行うことがあります。これは、代金を全額支払うまで商品の所有権がPaidyにあるためです(「所有権の留保」)。
Paidyの利用規約第8条には「利用者が本サービスを利用して購入した商品の所有権は、支払いが完了するまではPaidyに留保される」と記載されています。これにより、Paidyは商品を引き上げたり、換価処分(売却して現金化すること)したりする権利を持っています。
信用情報への登録
「ペイディプラス」や「超あと払い」、「ペイディあと払いApple専用」を利用している場合、長期滞納があると信用情報機関に事故情報が登録される可能性があります。これは一般に「ブラックリストに載る」と言われる状態で、他の金融機関からの信用が低下し、将来の借り入れやクレジットカードの利用が難しくなることがあります。
滞納が長引かないよう、早めに対応することが重要です。
Paidyの信用情報機関に登録される
Paidyは、CIC(株式会社シー・アイ・シー)およびJICC(株式会社日本信用情報機構)の信用情報機関に加盟しています。2〜3ヶ月の滞納が続くと、これらの機関に事故情報として登録される可能性があります。
ブラックリストに登録されると起こること
ブラックリストに載ると、金融機関から「返済能力に問題がある」と判断され、以下のような影響を受けることになります。登録された事故情報は完済後も5年間保持されます。
- 新規のクレジットカードやローンの審査に通らない
- 現在契約中のクレジットカードやカードローンが解約される
- 賃貸契約が難しくなる場合がある
- 携帯電話の端末を分割で購入できなくなる場合がある
- ローンや奨学金の保証人になれない
ただし、Paidyでの滞納が原因でブラックリストに載るかどうかは、利用しているサービスによって異なります。
ブラックリストに登録されないケース
- Paidy一括払い
ブラックリストに登録される可能性があるケース
- ペイディプラス
- 超あと払い
- ペイディあと払いApple専用
一括払いと分割払いの違い
「Paidy一括払い」は、利用月の翌月に一括で支払う形式で、信用情報機関に事故情報が登録されません。これは、このサービスでは与信審査が行われないためです。
一方、「ペイディプラス」や「超あと払い」、「ペイディあと払いApple専用」は与信審査が必要であり、2ヶ月以上の滞納が続くとブラックリストに載る可能性があります。
滞納が2ヶ月以上続く場合の強制解約
2ヶ月以上の滞納があると、残額の一括請求が行われる可能性があります。
Paidyの会員規約には、「意図的な未払い等の詐欺的行為を行った、もしくは行う恐れがあるとPaidyが判断した場合、期限の利益を失い、全ての未払い債務を直ちに支払うものとします」(第9条・〈禁止事項〉)と記載されています。
「期限の利益の喪失」とは、分割払いなどの支払い権利を失うことを意味し、一括での支払いが求められます。
弁護士からの督促
滞納が2ヶ月以上続くと、Paidyからではなく、提携している弁護士事務所からの電話やメール、郵送による督促状が届くようになります。これは、Paidyが弁護士事務所に債権回収を委託するためです。
まとめ
Paidyへの支払いが滞ったことに気づいたら、ブラックリストに載らないようにすぐに何らかの対応を取ることが大切ですね。